先物取引とは
先物取引 （ さきものとりひき ）とはいわゆる デリバティブ （派生商品）の一つで、価格や数値が変動する各種 商品 ・ 指数 について、未来の売買についてある 価格 での 取引 を保証するものを言う。元々は商品の受け渡しを伴ったものであったが、現在では、商品を扱うもの（先渡し契約あり:主に 商品先物 ）と権利を扱うもの（ 派生市場商品取引 ・ デリバティブ取引 ）に分化している。ここでは主に後者を記載する。今の先物取引は、売買の当事者が任意に期日を決め現物を受け渡すことを約する 契約 （ 先渡し契約 ）とは異なり、市場が期日（取引最終日・納会日）を決め、期日までに反対売買により差金決済することが主流ある。（指定倉庫での現物の受渡し決算を認める取引所･銘柄も存在する:後述）対義語は 現物取引 ・実物取引。
歴史
1531年 に ベルギー で世界初の商品取引所が開設された。ここでは、現代でいう 現物取引 の 先渡取引 が行われていた。1620年代、大阪の米問屋「淀屋」で日本で最初の先渡取引が行われた。 差金決済 を含んだ世界初の先物取引は、 1730年 に 大阪 の 堂島米会所 で誕生した。
概要
本来は、価格変動の影響を避けるための手段（ リスクヘッジ ）として利用されるが、価格変動を利用して利益を得るスペキュレーション（投機）取引というものがあり、以下のような場合に、その差額を利益として得ることが出来る。
- 今後の価格の上昇を予想して商品を購入し、実際に商品価格相場が上昇して売却した場合。
- 今後の価格の下落を予想して商品を売却し、実際に商品価格相場が下落して買い戻しを行った場合。
現物を持ち寄らずに、紙上や電子的に取引を行うため、市場（いちば）よりも大規模な取引を行なうことが可能で、商品を取引する上での世界的な価格指標となる。
将来の価格を予想して現時点で約定を結ぶ契約方式には、最終的に実物を受渡す契約（先渡契約）と、約定価格と取引最終日の清算価格との差額を現金で決済する契約（差金決済）があるが、先物取引は原則として差金決済のものを指す。先渡契約は当業者が現物商品を実際に調達するために利用する契約であるのに対して先物取引は価格の変動のみに着目して、将来にわたる価格変動の危険のみを回避（リスクヘッジ）する契約であることが特徴である。先渡契約では最終的に実物の受渡がともなうため、どうしても当業者（その商品を現実に取り扱っている事業者）が契約の中心となるのに対して、先物取引では金融商品として独立しているため当業者以外のスペキュレーター（投機家）が参加しやすいというメリットがある。
