商品先物とは
商品先物取引 （ しょうひんさきものとりひき ）は、 農産物 や 鉱工業材料 等の 商品 を将来の一定日時に一定の価格で売買することを現時点で約束する取引であり、 先物取引 の一種である。中には 現物取引 に含まれる「先渡し契約」を伴うものもある。（その際には期日までに指定倉庫に現物を用意する。）
本来は、将来の価格変動リスクを管理するための手段（ リスクヘッジ ）として利用するものであるが、日本では、 投機 手段としての利用が多くなっている。
概要
主な役割として、価格変動のヘッジ機能と商品価格の調整機能がある。
ヘッジとは、商品の現物取引を行っている者が、将来の価格変動によって損失を被らないように保険を掛ける機能である。具体的には、 アルミニウム を10,000トン輸入した商社があり、 船 で輸送して 日本 に到着するまでに1箇月かかるとする。仮に1箇月の間にアルミニウムの価格が1kgあたり10 円 下がったとすると、商社は1億円の損失を出すことになる。このような場合、商品先物取引を利用して10,000トン分のアルミニウムを売っておけば値下がりによって 利益 が出るので、現物の損失と相殺することが出来る。値上がりの場合は利益を放棄することとなるが、商社の利益は買い付けの時点で利益を確定させ、価格変動の激しい相場商品を安全に取引することにある。
価格調整機能とは、商品先物取引では、公開の市場で多数の参加者が競り合うことで価格が決定されるので、理論上、その時点での最も公正な価格が決められることを指す。また、先物価格を指標として生産者が生産調整を行うことがあるため、将来価格が高い場合は、生産量が増えて結果的に価格が下がり、将来価格が低い場合は、逆の現象が生じる。このため、商品価格の乱高下が減り、価格の安定化をもたらすと考えられている。ただし、仕手やファンド等の介入で価格が、ある程度乱高下する場合もある。 銀 相場におけるハント兄弟の買い占めが世界的な事象として知られているが、結局、彼らは暴落で大損失を被ることになる。
商品先物取引を 金融商品 として見た場合、少額の現金のみで取引できる「 証拠金取引 」であるため、 レバレッジ 効果によって利益・損失とともに莫大になりやすい。
歴史
1730年 に 江戸幕府 が、 大阪 堂島米会所 に対し 米 の 先物取引 を許可したのが、日本での商品先物取引の始まりである（今で言う先渡し契約を伴わない、先物取引での デリバティブ取引 の一種）。これ以前にも、 1568年 に開設された ロンドン （ イギリス ）の取引所や 1531年...
